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支出の予測についてVol.2

基本生活費の予測


 衣・食・住、全般にわたるる支出を予測します、基本的には現在の基本生活費に物価スライド率を乗じたものになります。

 物価スライド率は、過去5年間の平均インフレ率を使用しています。

 ご子息の大学進学による自宅外通学や、大学を卒業しご就職年齢に達した場合など、予め家族人数の変動が予測可能であり、支出に反映させなければならない場合があります。

 このような場合、「標準モデル予測法」では、家族構成人員の中から除外し基本生活費を減額します。

 これは、アパートなど自宅外通学が必要な場合は、仕送り等の中に生活費が含まれていると考えられるためであり、また、就職年齢に達した場合は、例えその時点で同居していても生活費は本人が負担すべきとの考えに基づくものです。

 また、将来のご家族計画についてのプランをお持ちの場合は、ご希望年以降には基本生活費を増額します。

 増減する場合は、人事院調査による標準生計費より公表されているデータを基に、増減する人数に応じて公表されているデータより求めた補正率を掛けて補正しています。

 なお、詳細に家計を把握していない等の理由で、当初の基本生活費が不明な場合も考えられます、この場合には、総務省統計局より公表されている世帯人員別生活費のデータを援用し分析を行うことが出来るようにしてあります。

 この場合、後日実際の基本生活費と分析に使用した基本生活費の差額を補正することにより、分析の信頼性を向上させることが可能です。

教育費の予測


 お子様の教育費の予測については、就学年齢や、公立・私立の別、大学の学部、自宅通学か自宅外通学かなど、多くの変動要因があり、正確に予測することはほぼ不可能と言えます。

 しかし、進路をシミュレーションしなければ、ライフプラン・キャッシュフロー分析は出来ません、そこで「標準モデル予測法」では、総務省、文部科学省、学生支援機構などの統計調査資料に基づき、必要な教育費を設定・予測しています。

 幼稚園(保育園)、小学校、中学校、高校、大学については、公立、私立の別を選択することが出来ます。

 大学については、自宅通学、アパートなどからの自宅外通学が選択出来ます、しかし、学部間による授業料のばらつきが大きく、お子様の進学が近づくまで進路は明確に出来ない場合がほとんどだと思われますので、進学経費は、全学部の平均値を使用しています。

 家の取得により、お子様の将来が左右されることがないよう、大学進学までの費用確保は必須項目としてあります。

 また、公表されているデータは、近年のものであるため、将来を予測するため物価スライド率で補正してあります。

 


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